イベント告知:オンラインで知った人も、人づてに聞いている

米国の芸術イベント参加調査を読むと、情報源ごとの回答数を別々の参加者層と考えられない理由が見えてきます。次のイベントで使える、より明確な聞き方も紹介します。

米国の2022年7月「芸術への市民参加調査」を独自に再分析しました。

要旨

米国の2022年の芸術イベント参加調査では、オンラインで知ったという回答と、人づてに聞いたという回答が重なっていました。面接前の1年間に対象イベントへ参加したとの回答がある成人のうち、推定30.4%がオンラインと、友人・近所の人・同僚の両方を挙げています。オンラインを挙げた人に限ると、56.5%がこれらの知人も挙げました。参加したとの回答がある2,188人分の記録を、調査ウェイトと反復ウェイトによる標本誤差の評価を用いて分析し、一部の回答が欠けた人も集計から除いていません。

回答は1年間に参加したイベント全体についてのもので、別々の機会を指している場合があります。オンラインにはSNSだけでなく、ウェブサイトやその他のオンライン情報源も含まれます。人づての対象に家族は含めず、家族は別に質問されています。この結果は、同じ参加者の重複と、情報源ごとの回答数を区別するのに役立ちます。ただし、どの告知が参加につながったかは分かりません。

ある会場が、最近の公演を振り返っているとします。オンライン施策には専用のレポートがあります。一方で、主催者は「友人から公演の話を聞いて来た」という声もよく耳にします。別々の観客層に思えるかもしれません。しかし、同じ人が両方に数えられている可能性があります。

全米の芸術参加調査を使うと、この重なりを直接調べられます。ただし、一つの会場のレポートとは大きく異なる点があります。回答者が振り返ったのは、1年間に参加したイベントです。情報源を一つずつ見るよりも、回答を組み合わせて読むことで、実態を捉えやすくなります。

芸術イベントを知る、いくつものきっかけ

紙で表現した劇場とギャラリーに、イベントのチケット、抽象化したブラウザのカード、会話の吹き出しを添えたイラスト。
オンラインと人づてでイベントを知る様子を表す概念図です。数値の割合やチケット購入までの経路を示すものではありません。

今回のイベント告知研究は、何を対象にしている?

対象は、2022年7月の面接前12か月間に、所定の芸術イベントへ少なくとも一度参加したと回答された米国の成人です。対象イベントには、ライブ音楽、演劇、ダンス、本の朗読、詩の朗読、語りの催し、美術展が含まれます。小学校・中学校・高校の公演とオンラインイベントは除外されています。映画は、この情報源に関する質問の対象外です。[1]

参加したとの回答があり、調査ウェイトが正の値である2,188人分の記録を分析しました。回答者には、その1年間に参加したイベントを最初にどのように知ったかが尋ねられています。一人が複数の情報源を挙げるのは、複数のイベントへ行ったためかもしれませんし、本人の説明の中で情報源が重なっていたためかもしれません。この調査では、各情報源と特定のイベント名を結び付けられません。[3]

本稿の「オンライン」には、SNS、ウェブサイト、その他のオンライン情報源が含まれます。「人づて」は、友人・近所の人・同僚から聞いたことを指します。家族については、質問票で別に尋ねています。知人がオンラインでリンクを送ることもありえます。したがって、この二つは質問への回答を分類したもので、互いに重ならない通信手段ではありません。

対象期間は、おおむね2021年7月から2022年7月までです。感染症流行に伴う制限からの回復期に当たります。結果は、当時の米国の芸術イベント参加についてのものです。チャネル別レポートの内側に何が含まれうるかを考える材料にはなりますが、特定の会場・国・イベント形式に対する現在の目安ではありません。

オンラインと人づてで知った人は、どれくらい重なる?

参加したとの回答がある人の推定30.4%が、オンラインと人づての両方を挙げました。23.2%はオンラインに「はい」、人づてには明確に「いいえ」と回答しています。逆に、人づてに「はい」、オンラインに「いいえ」と答えた人は15.5%でした。両方の質問に「いいえ」と答えた人は27.9%。少なくとも一方の回答が欠けていて、分類を確定できなかった人は2.9%でした。

下の各行は、同じ参加者集団を分母にしています。割合には調査ウェイトを適用していますが、回答者数は重み付け前の記録数です。概算の95%区間は、標本設計に由来する推定の不確実性を示します。回答が欠けていることによる不確実性とは、別に扱っています。

同じ参加者を、二つの回答の組み合わせで分類

2022年7月までの1年間に対象の芸術イベントへ参加したとの回答がある米国の成人、2,188人分の記録。オンラインはSNS・ウェブサイト・その他のオンライン情報源、人づては友人・近所の人・同僚を指します。

オンラインと人づての回答の組み合わせ
記録された情報源の回答ウェイト適用後の割合95%区間:下限95%区間:上限回答者数
オンラインも人づても「はい」30.4%27.9%33.0%644
オンライン「はい」、人づて「いいえ」23.2%20.8%25.7%518
オンライン「いいえ」、人づて「はい」15.5%13.7%17.4%378
両方の質問に「いいえ」27.9%25.4%30.4%604
少なくとも一方が未回答2.9%1.7%4.1%44
割合はウェイト適用後、回答者数は重み付け前の人数です。すべての行で同じ参加者集団を分母にしています。概算の95%区間は各推定値の標本誤差を示し、不完全な回答も残しています。情報源は別々のイベントを指す場合があります。

両方を挙げた集団が見えるのは、二つの回答を組み合わせたときです。オンラインと人づての回答数を別々に並べるだけでは、別々の人を数えているのか分かりません。今回の調査では、同じ人が両方に含まれることが少なくありませんでした。

「どちらも挙げていない」にも、限定された意味があります。この二つの情報源の質問に「いいえ」と回答した、という意味です。何も知らずに参加したことや、イベント告知が失敗したことを意味しません。質問票には別の情報源もありましたが、この分析では、両方に「いいえ」と答えた人を他の情報源に割り当ててはいません。

会場やクリエイターにとって、まず役立つのは回答の組み合わせを残すことです。そうすれば、一方だけを挙げた人を見落とさずに、両方を挙げた人についても話し合えます。この表は、キャンペーン予算をこの割合どおりに分ける根拠にはなりません。

オンラインで知った人も、知人から聞いている?

はい。オンラインに「はい」という回答がある参加者のうち、56.5%が人づてにも「はい」と答えています。標本誤差に関する概算の95%区間は52.7%~60.3%です。43.2%は人づてに「いいえ」と答え、0.3%は人づての質問への回答がありませんでした。

ここでの分母は小さくなり、オンラインに「はい」という回答がある1,165人分の記録です。人づての回答が欠けた3人も含めています。オンラインへの回答が不明な人は、人づての回答が分かっていても、この集団には含まれません。

オンラインを挙げた人の中で見ると

2022年7月までの1年間に対象イベントへ参加し、オンラインで知ったとの回答がある米国の成人、1,165人分の記録。人づてへの回答が不明な人も分母に含めます。

オンライン「はい」の参加者の、人づてへの回答
人づてについての回答ウェイト適用後の割合95%区間:下限95%区間:上限回答者数
人づてに「はい」56.5%52.7%60.3%644
人づてに「いいえ」43.2%39.3%47.0%518
人づての回答なし0.3%0.0%0.7%3
割合はウェイト適用後、人数は重み付け前です。各推定値の概算の95%区間を0%~100%の範囲で表示しています。人づてが未回答の集団では、元の区間の下限はゼロ未満であり、再現用パッケージに残しています。情報源が同じイベントを指すとは限りません。

オンラインを挙げる人が多いと分かった後、主催者が次に考える問いが変わります。その人たちのうち、どれくらいが知人からも聞いているのでしょうか。当時の標本では、ウェイトを適用したオンライン「はい」の集団の半数以上が、友人・近所の人・同僚も挙げていました。

ただし、両方を挙げたという回答から、順序は分かりません。同じ公演についてオンライン投稿を見て会話もしたのかもしれませんし、あるイベントはオンライン、別のイベントは人づてに知ったのかもしれません。また、広告費をかけていない投稿と広告を区別することもできません。次に役立つのは、自分たちのイベント名を指定して集める回答です。

未回答は結果をどれくらい変えうる?

一部の回答が欠けた44人分の記録も、主な集計の分母に残しています。回答拒否、「分からない」、その他の欠損コードを「いいえ」とは扱いません。分かっている回答を固定したまま、不明な情報源の回答が「はい」または「いいえ」だった場合に、各集団の割合がどこまで変わりうるかを計算します。

両方の情報源を挙げた集団では、この範囲は30.4%~33.1%になります。下限は「はい/はい」と分かっている記録だけを数えます。上限には、一部の回答が欠けていても、既知の回答と矛盾せずに「はい/はい」になりうる記録を加えます。同じ計算を、回答を確定できるすべての分類について示しています。

情報源の回答が欠けているときに、取りうる範囲

各分類の分母は、参加したとの回答がある2,188人全員です。既知の回答を固定し、不明な情報源の回答は「はい」または「いいえ」になりうると考えます。

情報源の組み合わせごとに取りうる範囲
考えられる分類回答と矛盾しない最小割合回答と矛盾しない最大割合
オンラインと人づての両方30.4%33.1%
オンラインのみ、人づては挙げず23.2%25.5%
人づてのみ、オンラインは挙げず15.5%18.2%
どちらの情報源も挙げず27.9%30.1%
欠けた回答から求めた論理的な範囲であり、信頼区間ではありません。上限は個別に求めているため、合計100%の一つの分布にはなりません。調査全体への無回答、参加の有無が不明な場合、記憶違いは扱いません。

これは欠けた回答から論理的に求めた範囲であり、信頼区間ではありません。各上限は個別に求めています。四つの上限を一つの分布として足し合わせても、100%になるものではありません。この範囲が扱うのは、参加したとの回答がある人の、情報源に関する未回答です。調査全体に答えなかった人、参加したかどうか不明な人、記憶違いまでは扱いません。

オンライン「はい」の集団では、人づてへの回答が不明な人が少なくなります。既知の回答を固定した場合、両方を挙げる割合の範囲は56.5%~56.8%です。ただし、この範囲が狭くても、標本誤差がなくなるわけではありません。別に示した52.7%~60.3%の区間も考慮する必要があります。

オンライン「はい」の集団に残る、人づての未回答

オンラインに「はい」という回答がある1,165人全員を含み、そのうち3人は人づての質問への回答がありません。

オンラインを挙げた人の、人づての割合が取りうる範囲
集団回答と矛盾しない最小割合回答と矛盾しない最大割合
オンライン「はい」の参加者のうち、人づてでも知った人56.5%56.8%
既知の回答を固定した場合に、人づてで知った割合が取りうる範囲です。人づてにも「はい」と分かっている人の推定割合には、標本誤差に関する概算の95%区間52.7%~60.3%が別にあります。

業務レポートでは、この区別によって二つの問いを混同せずに済みます。一つは、回答の欠けによって、観測した標本の分類がどれくらい変わりうるか。もう一つは、標本から推定しているために、推定値にどれくらい不確実性があるかです。欠けた回答による範囲が狭くても、精度の高い予測ができるとは限りません。

次の芸術イベントで使える短いアンケート

今回の知見を生かすなら、まずイベントと対象期間を明示します。公演、朗読会、展示会の後に短いアンケートを行えば、その回だけについて尋ねられます。以下は質問文の例であり、上の過去の割合を算出するために使われた質問票ではありません。

最初の質問:「[日付]に開催された[イベント名]についてお聞きします。参加する前に、SNS、ウェブサイト、その他のオンライン情報源で、このイベントの情報を見聞きしましたか?」 選択肢は「はい」「いいえ」「覚えていない」「回答したくない」とします。

続いて質問します。「このイベントに参加する前に、友人、近所の人、同僚から、このイベントのことを聞きましたか?」 選択肢は同じにします。両方に「はい」と答えられるよう、質問は分けておきます。飛ばされた質問は、未回答のまま残します。

この例は、その情報源を通じてイベントの情報に接したかを尋ねています。すでに知っていたイベントを思い出すきっかけも含まれます。最初に知ったきっかけを判断材料にしたいなら、覚えている最初の接点を別に尋ね、分からないという回答も認めます。広い意味で「聞いた」という回答を、説明なしに最初の接点への成果帰属として扱ってはいけません。

一つのイベントについて、質問を分けて、回答を残す

チケットとカレンダーで一つのイベントを指定し、用紙でオンラインと人づてについて尋ねる図。回答カードには空欄のものもある。
  1. イベントを特定する

    具体的な催しと日付を示します。

  2. 情報源を別々に尋ねる

    両方に「はい」と答えられ、「いいえ」や「不明」も選べるようにします。

  3. 不完全な回答も残す

    欠けた回答を、対応する分母の中で見えるようにします。

イベントを特定したアンケートなら、両方の情報源を挙げられるようにし、未回答も残せます。図は測定方法の考え方であり、調査結果ではありません。

一つの回答を一人の回答者と一つのイベントに結び付けつつ、必要以上に個人を特定する情報は集めないようにします。同じ人が複数回送信できる場合は、結果を報告する前に重複の扱いを決めておきます。誰に回答を依頼し、何人が答え、いつ回答を受け付けたかも示します。

イベント後のアンケートが表すのは、回答した人です。参加しなかった人や、依頼に答えなかった人は捉えられない場合があります。そのため、回答者がどのように知ったと述べているかの説明には役立ちますが、広告がチケット販売を何枚上積みしたかは推定できません。チケットとキャンペーンの記録には、既存の測定・同意に関するルールを適用してください。

回答例:主催者が区別しておきたい三つのパターン

小規模な会場が、上の二つの質問を特定のイベントについて尋ねるとします。以下の三つは分類方法を説明する架空の回答例です。Censusデータから得た追加の結果ではありません。

一人目は、オンラインにも人づてにも「はい」と答えます。この回答は両方を挙げた集団に入れます。「はい」が二つあっても、一人の回答者による二つの情報源の回答です。友人から届いたメッセージにウェブサイトのリンクがあれば、両方の説明に当てはまりえます。ただし、回答だけでは実際にそうだったとは分かりません。

二人目は、オンラインに「はい」、人づてに「いいえ」と答えます。この二つの質問の中では、オンラインだけを挙げたパターンです。「だけ」は、この組み合わせの中での表現にすぎません。家族、ポスター、またはアンケートで尋ねなかった他の情報源を否定するものではありません。

三人目は、オンラインに「はい」と答え、人づての質問は空欄にします。この回答はオンライン「はい」の分母に残し、人づての分類は未確定にします。オンラインだけと分類すると、本人が答えていないことを、答えた事実に置き換えてしまいます。

同じ原則は「いいえ/いいえ」や、オンラインへの回答が不明な記録にも当てはまります。分かっていることを残し、何が未回答かを示し、問いに合った分母を使います。そうすることで、告知から購入までの経路を作り上げることなく、主催者が理解しやすい形で回答を報告できます。

イベント主催者は、この結果をどう生かせる?

次に告知について話し合うとき、この結果を使って問いを明確にできます。オンラインと人づてを比べるとき、比較しているのは情報源ごとの回答数なのか、それとも人の集団なのかを確認してください。別々に見える二つのチャネルの合計に、同じ参加者が含まれていることがあります。

次回のイベントレポートでは、両方、一方だけの二つの集団、どちらにも「いいえ」、回答が不完全、という分類を一緒に示します。表のそばにイベント名と日付を置きましょう。オンライン「はい」の回答者の中での割合も示すなら、全参加者の割合と誤解されないよう、その小さい分母を明記します。

重なりが分かると、情報がどう共有されるかという次の問いにつながります。例えば、役に立つイベントページを友人に転送する人がいるか、主催者は知りたくなるかもしれません。これは、そのイベントで確かめるための仮説であり、今回の調査で確認された行動ではありません。朗読会、公演、展示会を告知するクリエイターにも、同じ区別が必要です。

キャンペーンへの支出を決めるには、比較する実際の活動、費用、成果など、追加の根拠が必要です。今回すぐに生かせるのは、より限定されたことです。各合計に商業的な意味を付ける前に、誰がどの情報源を挙げたのかを、より正確に整理できます。

分析はどのように行った?

Current Population Surveyの補足調査として行われた、2022年7月のSurvey of Public Participation in the Artsの公式公開ファイルと、個人単位の160組の反復ウェイトを使いました。面接期間は7月16~25日でした。標本世帯の約半数で対象成人を一人選び、その人が不在の場合には代理回答を認めていました。情報源に関する質問は、無作為に割り当てられたCore 2モジュールに含まれます。[1][3]

分析対象は、補足調査ウェイトが正、18歳以上で、対象となる三つの参加質問の少なくとも一つに「はい」という回答がある記録です。情報源の回答から参加を推測せず、すべての情報源の質問に答えていることも条件にしていません。補足調査全体には正のウェイトを持つ13,251人分の記録があり、今回の参加者集団は2,188人分です。同じファイルの中でも、異なる集団を表します。

Core 2の人口総数を推定する際は、Censusの指示に従い、補足調査ウェイトを2倍します。通常のウェイトと反復ウェイトの両方に、同じ係数を適用しました。人口総数は変わりますが、本稿の比率では分子と分母で相殺されます。各反復では、その反復の分母を使っています。

標本分散はCensusの反復ウェイト法に従い、各反復の推定値と全標本の推定値との差を二乗して合計し、4/160を掛けて算出しました。区間は正規近似による各推定値ごとのもので、表全体を同時に保証するものではありません。画面では0%~100%の範囲に収まる部分を表示し、ダウンロードには制限前の端点を残しています。[4]

小さい基数から割合を示す際のCensusの注意事項を踏まえ、分析対象集団のウェイト適用後の人数が75,000以上であることを、慎重な公表基準として採用しました。参加者集団とオンライン「はい」の集団は、どちらもこの基準を満たします。これは本分析で採用したルールであり、Censusがこの正確な公表制限を義務付けているという意味ではありません。

NEAの2025年の報告書は、情報源ごとの割合を別々に示しています。今回加えたのは、二つの回答を組み合わせ、一部の回答が欠けた記録を残し、欠けた回答による範囲と標本誤差を分けて示すことです。チャネルが重なりうること自体は、既に公表された合計から読み取れます。初めての発見だとは主張していません。[2]

ダウンロードには、画面に示した集計結果と、出典・計算コード・数値結果全体を含む再現用パッケージが入っています。個々の回答者の記録、識別子、調査ウェイトは含まれません。この再分析と解釈は、Influence IQの責任で行っています。

CSVはこのページの言語で提供しています。再現用パッケージには、英語の方法説明、独自の計算コード、集計結果が含まれます。回答者単位の元データは、Censusの出典から別途入手できます。

出典と注記

  1. U.S. Census Bureau、2022年7月Survey of Public Participation in the Artsのデータセット。Influence IQは、公式の公開回答アーカイブと、対応する個人単位の反復ウェイトを使用しました。
  2. National Endowment for the Arts、2025年SPPA総合報告書の表4(冊子上の23ページ)は、情報源ごとの割合を示しています。各情報源を別々に集計した割合は、本稿の二つの回答を組み合わせた分布とは異なります。
  3. Censusの2022年7月技術文書には、補足調査の設計、Core 2の参加・情報源に関する質問、元ファイルのレコード形式、ウェイトの適用方法が記されています。オンラインはSNS・ウェブサイト・その他のオンライン情報源をまとめた項目で、人づては友人・近所の人・同僚を指します。
  4. Censusの技術文書と2022年7月の反復ウェイト公開資料に基づき、個人単位のBRR法を用いて、160組の反復と分散係数4/160を適用しました。各比率の分母は、反復ごとに計算し直しています。

この記事は英語の原文から翻訳しています。どの言語版も同じ米国の調査を扱っており、他の国の結果を推定するものではありません。

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